農産物直売所の業界誌「産直コペル」の７月号に当園が取材され、掲載頂きました。

「産直コペル」は、長野県伊那市に本社を置く産直新聞社が発行しており、私が知る限り唯一の直売所の業界誌で隔月刊され、私も数年前から購読しております。

社長の毛賀沢さんとは、農産物直売所サミットの長崎での視察ツアーでご一緒させていただき、たまたま昼食の席を同じくしたことで名刺交換させていただきました。

今回は、特集の「どうなる！？体験型農業　アフターコロナの新しい形」の中で、当園はブルーベリーの摘み取りを行う農園としてご紹介いただきました。

昨年は当園でもコロナ対策として、１回に入っていただく人数を制限させていただきましたが、こうした取り組みは、都市部にある当園のみならず、農村部で直売所や農業体験をする施設でも、同じようにしているようでした。

たとえば、他県からのお客様を断り県内だけに制限するなど、観光地の農業体験施設としては苦渋の決断だっただろうと思うようなことも記載がありました。

農業体験や農村レストランなどの分野はコロナ禍で大きな影響を受けましたが、直売所の販売額という点ではむしろ増えたところも多かったようです。

当園としては、「都市農業の売り物は安心感」といいうことを改めて実感したところです。

なお、以下は私の私見ではありますが、

従来から大きな災害や社会を震撼させる事件が起き、人々に不安感が広まると、直売所の売上が上がるという傾向があったと思います。

顕著な例は、毒物ギョウザ事件ですが、東日本大震災・原発事故の時なども当園では結構売り上げが伸びました（初見のお客さんが増えました）。

都市農業の売り物は「安心感」である、ということが、決してハッタリではないということなのだと思います。

都市住民にとっても、農業は「よりどころ」であり、最後に頼れるのは農業、農家だということなのだろうと思います。

今回の取材は、メール・電話で行われました。お世話になった産直新聞社の羽場様には感謝申し上げます。

立憲民主党などが提出した「農業用植物の優良な品種を確保するための公的新品種育成の促進等及び在来品種の保全に関する法律案」には賛同できません。

詳しくはツイッターに書きました。

https://twitter.com/takaogrape1/status/1403705459106738178

昨日、６月１１日に当園を会場として東京カジュアルフラワー研究会の講習会が開催されました。

講師の普及員２名の他、生産者会員８名が出席しました。

本年４月総会を以って会長を退任していますが、足立区から青梅市まで会員が散在する中で、当園はほぼ中央に位置しており、普及センターからも直近であること、また、会員が各自車で来ても、停められるスペースが充分にあることなどから、当園を会場とすることになりました。

講習の内容は、寒菊の挿し木です。

研究会の予算から花を挿すオアシスを購入し、すでに各会員宅には配布されています。

１つずつ小分けになるようなもので、挿し木しやすいものです。

４月に農総研からいただいた親株から穂木を採取し、オアシスに挿し、今後発根し鉢上げできるところまで育苗します。

私は育苗が苦手で、あまりやらないようにしています（買える苗は買うようにしています）が、今回は講習会にかこつけて、育苗の作業を全部先生と他の会員にやっていただきました。

花が販売できるようになるのは今年の年末ころですので、先は長いですが、少しずつ増やしていきたいと考えています。